ENVIRONMENT社内環境

PIALAでは、経営者と従業員及び組織間の
WinWin に繋がる仕組みづくりを目指しています。

9TOPICS特徴的な制度や福利厚生を
9つのキーワードからご紹介します

  • topic
    01

    非喫煙者は
    休暇たくさん

    スモ休制度入社6ヶ月以上の社員で尚且つ、過去1年間の非喫煙者には、年間6日の有給を付与。

  • topic
    02

    匿名の
    ありがとう

    Thanks Card年に1度、匿名で社員同士感謝を伝え合う企画。1年関わった方への感謝を匿名で投稿し、後日Thanks Cardとして各個人へ贈られる。

  • topic
    03

    プライベートとの
    メリハリ

    ノー残業デー毎週水曜日は、定時退勤を推奨。仕事とプライベートにメリハリをつける。

  • topic
    04

    ご褒美は
    回らないお寿司

    資格取得支援一定級以上合格した場合、受験料免除、役員とのディナー等あり。また、セミナー参加費、書籍代負担もあり。

  • topic
    05

    あなたが
    事業の代表

    チャレンジ制度新プロジェクト発案、社内抜擢システム。自己の希望または役員推薦により、役員の承認のもと、上位役職に就いて、新プロジェクトを1~2年間チャレンジできる。

  • topic
    06

    社長への直談判

    社内目安箱従業員が匿名で社長宛に業務改善等の意見を報告できる。

  • topic
    07

    職種CHANGE

    ジョブチェンジ
    システム
    入社2年以上の社員は、本人と本人が希望する異動先の上長双方および常勤取締役全員が了承する場合は期中であっても異動を認めるシステム。

  • topic
    08

    先輩からの
    愛のムチ

    メンター制度新入社員には1年間、他部署の先輩がメンターとして付き、キャリアサポート等を行う。

  • topic
    09

    隠れたヒーローの発掘

    隠れたヒーローの発掘身近な人へのありがとうをメッセージとポイントで社員同士で贈りあうUnipos給与

その他制度・福利厚生

Challenge

表彰制度
Quarter毎の社内表彰制度。サブマネージャー以下の社員を対象に、3ヶ月毎にMVPを表彰。受賞者は、トロフィー、賞金、特別休暇支給。
年間表彰
年間MVP、新人賞、サポート賞など社員の投票によって決定。
レイヤー別研修
執行役員、マネージャークラス、サブマネージャークラスなど、レイヤー別に外部講師などを招き、定期的にマネジメント研修等を行う。
資格取得支援
一定級以上合格した場合、受験料免除、役員とのディナー等あり。また、セミナー参加費、書籍代負担もあり。
貸出図書
ビジネス書、資格参考書、新聞、雑誌等の貸出す。書籍購入支援として、読みたい本の購入申請を行えば書籍代を会社が負担。
研修
就業時間内に、外部セミナーへの参加や動画での研修を受けることができる。また、定期的に社内でも社員が持ち回りで研修や勉強会を行う。
評価会議
一定のグレード以下の昇降格や評価については、役員ではなく一定グレード以上の者が会議にて討論し決定する。

Support

家賃補助制度
会社が指定する範囲(恵比寿から半径3km圏内の駅)に引越した社員には毎月¥25,000(東京本社の場合)の補助を支給。
引越奨励金
家賃補助適用範囲へ引越しの際、初回に限り上限5万円の引越奨励金を支給。
プレシャスタイム
1つの仕事に集中して取り組む時間として、毎日30分設けて、集中力と作業効率を上げる取り組み。
ランチMTG
上司や役員等とのランチMTG等も行っており、ランチ費用は会社が負担。
社員総会
半年に1度、ピアラグループ全体での社員総会を実施。
忘年会
年に1度、ピアラ全社での忘年会を実施。年間表彰やビンゴなど、毎年新卒メンバーが企画運営。

OFFICE ENVIRONMENT社内の環境を数字*で可視化しました

  • 男女の比率

    男女の比率

    性別を問わず活躍できる職場です。

  • 新卒・中途の比率

    新卒・中途の比率

    経験豊富な中途と新しい風を
    持ち込む新卒が互いを高めあっています。

  • 年齢層

    年齢層

    若い世代の社員が多く
    社内は活気が溢れています

  • 有給消化率

    有給消化率

    ライフとワークのバランスを保つため
    社員に有休消化を促進しています

  • 職種別の比率

    職種別の比率

    企画営業が全体の40%を締め、
    お客様との窓口を積極的に広げています。
    今後はソリューションの自社開発を行なうべく
    システムの人材を増やしていく予定です。

    *2018年現在の数字です。

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